【厳選】教育問題に取り組む企業まとめ一覧｜SDGｓ４「質の高い教育をみんなに」

持続可能な開発目標（SDGｓ）目標４「質の高い教育をみんなに」の達成に向け、多くの日本企業が国内・海外の教育問題に取り組んでいます。

この記事では、そのような企業の中でも特に力を入れて教育問題に取り組み、解決のための具体的なアクションを起こしている企業を、ベンチャー、大手の中から厳選して１０社ご紹介します。

企業の具体的な取り組みを知りたい方や、実際に教育問題に取り組む企業への就職に関心のある方などにとっては、特にピッタリな内容の記事だと思います。ぜひ、最後までお読みください。

教育問題の解決に取り組む企業１０社

株式会社すららネット

株式会社すららネットは、インターネットを通じて学べる独自のデジタル教材『すらら』を通して、国内外の様々な教育問題にアプローチしています。『すらら』は現在日本国内の2,500校以上の学習塾・学校に導入され、生徒一人ひとりに合った教育を提供しています。また、放課後等デイサービスや家庭学習にもサービスを提供し、発達障がいや不登校といった悩みに対するサポートも行っています。

さらにインドネシアやスリランカ、エジプトなど海外の学校でも『すらら』の提供を行い、教育の質を高める活動を行っています。今後はアジアから中東、アフリカへと拡大させる展望を持っています。

参考：https://surala.jp/about/, https://surala.co.jp/service/market/abroad/

株式会社キズキ

株式会社キズキは、「事業を通じた社会的包摂」というミッションを掲げ、不登校・中退の子どもたちの学びや進路実現をサポートする個別指導塾・家庭教師のサービスを行っています。また、うつや発達障がいによって離職してしまった人が、就職やフリーランスとしての自立を目指してビジネススキルを学べる就労移行支援、さらに日本各地の行政・自治体と連携した貧困家庭の子ども支援も行っています。

参考：https://kizuki-corp.com/service/

株式会社リクルート

総合的な人材派遣サービスの会社として有名なリクルートですが、「自分らしい学び」の実現や、「どこでも、だれでも、自由に学びの機会にアクセスできる」教育環境を目指して、教育分野での事業も行っています。

特に2012年にはオンライン学習サービス『スタディサプリ』をスタートし、まさにどこでもだれでも質の高い教育を安価に受けられる仕組みを提供して、教育環境の格差改善に貢献しています。さらに、テクノロジーを活用して教師の業務を変革し、教師が生徒と向き合える時間をより多く創出するなど、教育現場の支援も目指しています。

参考：https://www.recruit.co.jp/sustainability/service-study/

Z会

教育分野において有名なZ会は、実際に教育に関する様々な取り組みを展開している企業です。中でも特に、教育の質を高めるためのサービスを多く提供しています。

具体的には、全国の教育機関への教育コンテンツの提供や、学校、塾、予備校への教職員の派遣、さらにはそれら教育機関での教職員の研修事業も行っています。

またZ会グループの持つ豊富な教育コンテンツやスキル・ノウハウを強みとして活かし、受験対策などの学習支援や、英語講座、プログラミング講座などの特別講座の提供を省庁や自治体の要望にあわせて行っています。さらに専門的な知識を活かして、学校の授業評価、校務支援システムの提供といった学校総合支援事業も実施しています。

参考：https://www.zkai-gr.co.jp/service_b/?target=school

atama plus株式会社

atama plus株式会社は、AIを活用した独自の学習システム『atama+』を用いて、現在全国4,000以上の塾教室で一人ひとりの学習の最適化に取り組んでいます。AIが、それぞれの生徒の理解度やミスの傾向、集中状態などを分析して最適な「自分専用カリキュラム」を作成し、人間の先生が、生徒に寄り添って励ましたり、褒めたりして、目標に向けたサポートをする。

この、AIと人間それぞれの強みを生かした学習システムによって、一人ひとりの学習を最適化しています。atama plusはこの最適化された学習によって、子どもたちが最短で「基礎学力」を身に付け、そのぶん増えた時間で「社会で生きる力」を伸ばせるようにすることを、会社のミッションとして目指しています。

参考：https://corp.atama.plus/

株式会社LITALICO（りたりこ）

株式会社LITALICOは、障がいのある子どもの児童発達支援や学習サポートなどに取り組んでいる企業です。特に『ソーシャルスキル＆学習教室』では、乳幼児から中学・高校生までの子どもたちを幅広く受け入れ、発達のサポートやコミュニ―ションの練習、不登校や学習の遅れのサポートなど、子どもの年齢に応じて様々な取り組みを行っています。

またそのほか、プログラミングやロボット制作といった、子どもの創造性を育む学びの場を提供したり、就職を目指す方を対象とした就労支援サービスも実施しています。

参考：https://litalico.co.jp/

株式会社公文教育研究会

KUMON（くもん）でおなじみの株式会社公文教育研究会は、国内外を問わず、さまざまな場所で教育問題に取り組んでいます。まず国内では、公文式の教室以外でも、障がいのある子どもたちのための児童発達支援や放課後等デイサービス、また児童養護施設、通信制高校といった場所でも、子ども一人ひとりの能力を伸ばし、自己肯定感を高める指導・人材育成を行っています。

また海外でも、60を超える国と地域に公文式の学習を広め、教室の設置、運営を行っています。2017年にはJICAの支援を受け、バングラデシュの貧困層向けの学校に公文式学習を導入するプロジェクトを行っています。

参考：https://www.kumon.ne.jp/corporate/sdgs/index.html, https://www.kumon.ne.jp/houjin/, https://www.kumon.ne.jp/kumonnow/topics/vol293/

株式会社富士通ラーニングメディア

株式会社富士通ラーニングメディアは、人材育成・組織改革を通して企業の成長に貢献する企業ですが、その人材育成では、企業の社員個人向けにキャリア教育やスキルアップ研修などのサービスも提供しています。キャリア教育では、社員それぞれが働く「軸」を明確にし、その後の行動指針を策定できるよう支援します。さらにその策定した行動指針に基づいて、スキルアップ研修では、社員一人ひとりが自らの価値を高めるために必要な知識・スキルを身に付けられる様々なサービスを提供しています。

また企業へのサービスのほか、小学生・中学生を対象とした「プログラミングスクール」も全国各地で開講し、プログラミングをはじめ、プレゼンテーションや課題解決といった「新しい社会を創る力」を育てる取り組みも行っています。

参考：https://www.fujitsu.com/jp/group/flm/

ワンダーファイ株式会社

ワンダーファイ株式会社は、パズルや迷路、図形などを用いて楽しく思考力を身に付けられる独自の知育アプリ（『Think!Think!』）や、プログラミング・数理パズル・アート・理科実験などを遊び感覚で学べるSTEAM教材を用いた通信教育、そのほかゲームやイベントといった様々な教育コンテンツを通して、国内外で多くの子どもたちの教育に取り組んでいます。特に、知育アプリ『Think!Think!』は日本だけでなく世界150か国で利用され、2018年にはJICAの支援事業としてカンボジア政府と協力し、カンボジアの小学校で『Think!Think!』を用いた思考力教育を開始しました。

参考：https://wonderfy.inc/services/, https://think.wonderfy.inc/article/social.html

株式会社Ridilover（リディラバ）

社会問題の早期解決を目指してさまざまな取り組みを行っている株式会社Ridilover（リディラバ）は、その教育事業の一環として、中学生・高校生を対象としたスタディツアーを行っています。さらに企業向けには、多様な業界の企業の社員たちがリアルな社会課題の解決に挑む、越境型の研修プログラムを提供しています。

常に社会課題解決のトップランナーたちと様々な分野で活動している強みを活かして、本気で課題解決に取り組む熱量の高い現場での体験を提供し、それによって、より多くの人・社会を、社会課題の解決に巻き込んでいくことを目標としています。

参考：https://ridilover.jp/, https://ridilover.jp/study-tour/,  https://ridilover.jp/field-academy/

まとめ|教育問題に「企業」として取り組む価値。

このように、日本国内や海外の途上国で教育問題に取り組んでいる企業は多くあります。

一般的に、教育問題に取り組む団体といえば国連やNGO、NPOなどを想像しがちですが、実際、このように独自の理念を掲げ、技術力や資金力などの強みを活かして課題に取り組める「企業」は、教育問題の解決のために決して欠かすことのできない存在なのです。